パイロットになるには

パイロットになるには

パイロット、すなわち航空業務を生業としている人達のことです。

 

航空業務を行うことができるのは国土交通大臣の航空従事者技能証明を受けたものだけです。

 

この航空従事者の資格は以下の3種があります。

 

・自家用操縦士
・事業様操縦士(CPL)
・定期運送用操縦士(ATPL)

 

このうち報酬を受けて仕事として航空業務を行うことが許されるのは事業用操縦士と定期運送用操縦士です。

 

自家用操縦士というのは航空機にのり操縦することは許されるのですが、それで報酬を受け取ることはできません。

 

エアラインのパイロットになるには

最も志望者が多いエアラインパイロット。エアラインのパイロットになるには当然免許を取得しなければなりません。

 

そしてこの免許というのが上記で紹介した事業様操縦士と定期運送用操縦士です。

 

事業用操縦士というのは「機長以外の操縦者として航空運送事業に携わる操縦者」です。

 

定期運送用操縦士というのは「機長として航空運送事業に携わる操縦者の」を指しています。

 

これらの免許を取得するには以下の選択肢があります。

 

エアラインの養成プログラムに参加

これが最も理想的といえる形ですが、参加するにはJALやANAといった航空会社の自社養成パイロットに応募し、それに採用されなくてはいけません。

 

最高水準の航空訓練を受けることができ給料を頂ける上に養育費は会社持ち。素晴らしいですね。

 

ただし応募資格は大学卒業者に絞られ当然倍率は高くなり競争はかなり激しいといえるでしょう。

 

航空大学校で訓練を受ける

訓練生自身も授業料は払う必要がありますが国からの援助を受けることができますので学費は大分安くなります。

 

事業様操縦士を取得することができます。

 

そして在学中に就職活動を行いエアラインに採用されるという流れですね。

 

パイロットコースのある大学に入る

今はパイロットになる為の教育コースをもうけている大学がいくつか存在します。そういった大学に入学しパイロットとしての免許を取得します。

 

こちらは入試はありますが、逆にいえば入試に受かり学費の工面さえできれば免許を取得できる確率は高くなります。

 

大卒の肩書が手に入るので潰しも効きます。

 

自衛隊からエアラインに転職

すなわち自衛隊に入隊して事業様操縦士を取得したのちにエアラインに転職するという道ですね。

 

すでに有資格者であるものに対しては「A制度」という応募枠が設けられており自衛隊の飛行機乗り出身者はそれに応募することになります。

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パイロットになるのに必要な条件とは

パイロットになるにはどのような条件が必要なのか紹介しています。

 

パイロットになる条件とは

学力

学力に関してはさほど必要ありません。最低限の一般教養があれば学力や学歴によりふるい落としは行われていません。

 

英語

航空管制官とのやりとりは全て英語になりますのである程度の英語力は必要になります。ANAの場合はアメリカにて外国人教官による訓練がありますのでそれまでに最低でもTOEIC650点以上が必要になります。

 

視力

パイロットの視力については裸眼または矯正視力が1.0以上あることが求められます。【関連記事:パイロットに必要な視力】

 

呼吸器

気圧の変化が激しい飛行機ですから呼吸器に障害やら持病があるのはパイロットとしては致命的になります。

 

身体

安全な運行には健康なパイロットの体が必要不可欠です。そのためパイロットの試験においては身体検査があり、厳しい審査基準が設けられています。

 

フライトの条件として「口腔及び歯牙に航空業務に支障を来すおそれのある疾患又は機能障害がないこと。」とありますので虫歯があるとフライトすることはできません。勿論処置が終わっていれば問題ありません。

 

鼻柱湾曲の場合空気の通りが悪くなりますので、鼻づまりの原因になりかねません。気圧変化が激しい飛行機に乗る上では頭痛などの合併症を引き起こす危険もありパスできない可能性があります。

 

コミュニケーション能力

パイロットの仕事は整備士や客室乗務員、運行管理者など様々な人と連携して業務にあたる必要があります。そのためにはやはりコミュニケーション能力が必要不可欠です。

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日本の航空会社一覧

日本の航空会社一覧です。リンク先に飛ぶとその会社の詳細や採用情報などがわかります。

 

日本の航空会社一覧

日本航空(JAL)

通称JALといわれる誰もが知る大手の航空会社です。設立は1953年。幅広い路線網を有しています。世界的な航空連合である「ワンワールド」に加盟しています。

 

全日本航空(ANA)

通称ANAと呼ばれる日本の大手航空会社です。路線網の多さでは日本一で、国内線乗客数でも日本最大級となっています。1952年12月27日に設立されました。

 

スカイマーク

1996年11月12日に設立されました。旧社名は「スカイマークエアラインズ株式会社」でしたが、略称としてすでに定着していた「スカイマーク」に社名を変更しました。

 

AIRDO(HD)

北海道の札幌に本社を置いている日本の航空会社です。1996年11月14日に設立されました。途中経営破たんなどで民事再生法申請などしましたが、その後はANAの支援などで再建することができました。

 

ソラシドエア

宮崎県宮崎市に本社を置く日本の航空会社です。1997年7月3日に設立されました。元の商号は「スカイネットアジア航空株式会社」でしたが2015年にソラシドエア株式会社へと商号変更しました。

 

スターフライヤー

福岡県北九州市に本社を置く航空会社です。2002年12月17日に設立されました。個人的にはロゴが一番格好いい航空会社だと思っています。この会社は広告からウェブデザイン、チケットまであらゆるものが白と黒のコーディネートがなされているのが特徴です。

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パイロット不足の理由と対策 2030年問題とは

将来の日本航空事情を左右するパイロットの不足問題について紹介しています。

 

パイロット不足の2030年問題とは

大手のJALやANAといった航空会社はじめ、国内の多くの航空会社はパイロット不足問題に頭を抱えています。

 

2030年を皮きりにベテラン機長クラスのパイロットが大量退職するといわれているのです。この問題を「2030年問題」と読んでいます。

 

将来を担う若手のパイロットが全く足りていないのです・・・。

 

 

パイロット不足の原因

日本の航空会社の構造が大きな原因になっています。

 

  • 海外のようにパイロットの派遣制度がない。
  • 他者からの中途採用もほとんどない。
  • 若手は訓練生や副機長ばかり

 

現在活躍している副機長や訓練生が2030年に機長クラスになっているとしても、それでも足りない。

 

他にもパイロット1人育てるのに莫大なコストがかかるということから、足りなくなる懸念があるからといって現状ほいほい採用するわけにもいかないのです。

 

JALは一時期経営不振で、自社養成パイロットの採用を中止していましたからね。

 

今後の課題

もちろん航空会社も色々対策を考えています。

 

  • 1日に搭乗できる時間を延ばし、1人のパイロットが乗れる便数を増やす。
  • 自衛隊のパイロットの民間航空会社への転出
  • 60~65歳以上のパイロットは現在2人のうち一人しか認められていないが2人の搭乗を認める。

 

とにかく稼働できるパイロットはできるだけ稼働して時間を稼ぐ戦法ですね。その間にパイロットを育成する形です。

 
 

 
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